トランプショック、自国優先主義、そして世界戦争へ?歴史は繰り返すのか

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暗黒の木曜日(大暴落)

アメリカの株式市場は1924年中頃から投機を中心とした資金の流入によって長期上昇トレンドに入った。株式で儲けを得た話を聞いて好景気によってだぶついた資金が市場に流入、個人投資家も、信用取引により容易に借金が出来、さらに投機熱は高まり、ダウ平均株価は5年間で5倍に高騰。

1929年10月24日10時25分 ゼネラルモーターズの株価がほんの少し下落した。下落直後の寄り付きは平穏だったが、間もなく売りが膨らみ株式市場は11時頃までに売り一色となり、株価は大暴落した。

10月28日 921万2800株の出来高でダウ平均が一日で13%下がるという暴落が起こる。

下落が始まってから一週間で、当時の国家予算の10年分にあたる300億ドル(約3兆円)という巨額 の資金が株式市場から消えた。

wikipediaより

リーマンショックにかぶるところがある。

大暴落1929 (日経BPクラシックス)

保護貿易主義

1930年  国際経済の安定より国内産業の保護を優先する姿勢をとった。こうした中で、スムート・ホーリー法(高い関税率をかける)が定められることとなった。

均関税率は40パーセント前後にも達したことで、各国のアメリカへの輸出は伸び悩み、世界恐慌をより深刻化させることになった。その後、1931年にフーヴァー大統領はフーヴァーモラトリアムを発して世界経済の安定を図るが、既に手遅れであった。

保護貿易主義は、一見、自国のためになると錯覚するが、結局、自国の経済をダメにする。

世界恐慌

世界恐慌に突入する。

1931年1月、ボリビアがデフォルトした。そして他の南米諸国も次々と債務不履行に陥った。
大不況が世界に広まるきっかけは同年5月11日のオーストリアの大銀行クレジットアンシュタルトの破綻であったとされる。クレジットアンシュタルトは株価暴落に伴う信用収縮の中で突然閉鎖した。東欧諸国の輸出が激減し経常収支が赤字となり、旧オーストリア帝国領への融資が焦げ付いたこと、加えて政府による救済措置が適切に行われなかったことが破綻の原因となった。3月の独墺関税同盟の暴露に対するフランスの経済制裁により、オーストリア経済は弱体化していた。
クレジットアンシュタルトの破綻を契機として、5月にドイツ第2位の大銀行・ダナート銀行が倒産し、7月13日にダナート銀行が閉鎖すると、大統領令でドイツの全銀行が8月5日まで閉鎖された。
ドイツでは金融危機が起こり、結果多くの企業が倒産し、影響はドイツ国内にとどまらず東欧諸国、世界に及んだ

1933年 ニューディール政策は農産物の過剰供給を抑え、工業生産の国家管理を強め、大幅な財政出動で公共事業を興して雇用を創出し、国内購買力の回復を図った。

ブロック経済政策

1929年~1933年の世界恐慌期に、資本主義主要国がブロック経済政策を採ったため、世界貿易はこの4年間に7割が減少、その結果、欧米と日本で数千万人の失業者が出た。そのような社会不安を背景に、イギリス・フランス・アメリカの「持てる国」グループと、ドイツ・イタリア・日本の「持たざる国」の勢力圏をめぐる対立が深刻化し、ソ連社会主義政権に対しては双方とも警戒心強めながら接近を模索するという複雑な外交関係の進展を経て、最終的に連合国と枢軸国と二分されて第二次世界大戦に突入した。従って、帝国主義諸国がブロック経済政策を採ったことが世界大戦をもたらした直接的要因と言うことができる。
http://www.y-history.net/appendix/wh1504-026.html

つまり、保護的な政策を各国が取ったということです。

ファシズムの台頭

ファシズムとは、20世紀前半の帝国主義時代に現れた国家体制の一類型で、独裁権力のもとで議会制民主主義が否定され、強力な軍事警察力によって国民の権利や自由が抑圧される国家体制を言う。全体主義ともいう。
http://www.y-history.net/appendix/wh1502-119_1.html

1922年10月31日イタリア ムッソリーニ内閣が成立。
1933年1月30日ドイツ ヒトラー内閣が成立。

民主的に選ばれた政治家であったはずなのに、法律を変えたりして、独裁になってしまった。

そもそも、危険な思想の政治家を選んでしまうという状況だったのかもしれない。

安全保障のジレンマというのがある。
自国の安全強化が他国(ライバル国)の不安を招き、他国もその不安故に安全を強化し、双方の関係は悪化し、結果として安全は損なわれること。

第2次世界大戦へ

1939年9月1日 ドイツ軍がポーランドへ侵攻。

歴史は繰り返すのか

ウォーレン・バフェット「我々が歴史から学ぶべきなのは、人々が歴史から学ばないという事実だ。」

歴史も勉強しなくちゃかな・・・

ほんと、投資っていろんな知識が必要ですね。

今後

今後のアメリカの政策には注目です。

もし、アメリカが保護貿易主義を採用したら、一番ダメージが大きいのが中国。

輸入総額:2兆2,683億2,100万ドル[2013年]
国名/貿易額/(シェア)
・中国 4,404億4,800万ドル(19.4%)
・カナダ 3,325億5,300万ドル(14.7%)
・メキシコ 2,805億2,900万ドル(12.4%)
・日本 1,385億7,300万ドル(6.1%)
・ドイツ 1,143億4,500万ドル(5.0%)
・韓国 623億8,600万ドル(2.8%)

いずれにしても、中国はどこかでハードランニングする可能性が高い。

いつものことですが、警戒を怠らないようにしたいですね。

明日は、ちょっと憂鬱。ポートフォリオがダメージ受けそう。
ちゃんと分散しておかないとダメですね。

今週も頑張りましょう。

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